クルマに乗っていると、その車種特有の何かしら困ったことが起こるものだ。
問題はその内容で、日常走るのに支障が出るようなことであれば自動車メーカーから対策品が出たりすることやオプション設定されることもある。
だがスポーツ走行時の困った問題に対する回答が自動車メーカーから出ることはまずない。
そんなことを書いてみた。
管理人の場合、困ったこと例
例えば管理人TomTomが乗っていたクルマで改善された例を上げてみよう。
管理人TomTomが現在乗っているS660の場合で困ったこと、それは長距離運転時の右肘が痛いということなのだ。
S660の場合、室内が狭いこともあり長距離運転時にはステアリングに右手を添えて右肘をドアのアームレストに置くのだが、これが固くて肘が痛いのだ。
以前からS660乗りの方は工夫されていて小さなクッションを両面テープでアームレストに貼り付けるというようなことを工夫されていた。
そうこうしているうちに純正オプションで設定された。
管理人TomTomは、下の画像のように純正オプションは高価なので自作アームレストクッションを貼り付けている。
といってもホームセンターでスポンジクッションのシートを調達してカット、両面テープで貼り付けるというシンプルなものだ。
これはドライビングには直接関係のない例だが、こうしたユーザの声がオプションや装備に生かされる例は時々ある。
メーカーもリサーチを一所懸命しているのだろう。
自動車メーカーが作るとさすがにカッコ良い。
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もう一つはサスペンションアーム類がまるごと交換になるという事例だ。
もう少し前のことになるが、ZC31Sスイフトスポーツに乗っていた頃、リアのトーションビームがまるごと改良されたことがある。
その時の名目は、リアタイヤの偏摩耗を改善するため、ということでリアアクスル一式が交換となった。
具体的にはリアのトーインが小さくなったという改良だった。
管理人TomTomは、素直なドライビング特性を狙ってリアアクスル一式を交換したのだった。
これはこれで一定の効果があった。
こうしたサスペンションアーム類一式が交換になる例は非常に珍しいと思う。
下の画像がその内容。
自動車メーカーはスポーツ走行に関わることには首を突っ込まない
これはある意味当たり前だと思うが、自動車メーカーはスポーツ走行に関することには首を突っ込まない。
それは自動車のメーカー保証が効く範囲での領域に限定したいからだ。
もしそれをやってしまったら、自動車メーカーが自ら自分の首を締めてしまうということにもなりかねない。
保証書や取説には競技やサーキット走行をするとメーカー保証を受けられなくなるとたいてい記載されていると思う。
そういった意味でも自動車メーカーがスポーツ走行の際の情報を出すことは非常に少ない。
こうしたイベントがあるとか、どちらかというとマーケティングよりの情報は豊富にはなった。
だが、スポーツ走行時にこんなことで困っていたら、こうした解決策があるという情報は全く無い。
一歩踏み込んだ自動車メーカーならではの解決方法を示して欲しい
そういう意味では自動車メーカーでここまで踏み込んだ姿勢を見せているのは数が少ないのではないだろうか。
例えば超高性能で価格も高価なクルマであれば、契約時に様々な条件をつけて販売することもできるだろう。
超高性能を発揮するフィールドもユーザのために用意しなければならない。
そうしたことを実現するには当然のことながらコストが掛かる。
こうしたコストを吸収できるだけの高額なクルマだとこれを実現できる。
さらに台数もたくさん出るわけでもないので、個々のユーザをフォローできるだろう。
ところで自分で書いているくせに、ここでいう高額な車っていくらくらいなのだろうか？
個人的には、たぶん1台3,000万円くらいより上のコストのクルマなのではないかと勝手に想像している。
一方、普通の人が乗るようなクルマ（これまた範疇が難しいのだがおおむね1,000万円までくらい？）であれば、数を売らないと自動車メーカーは利益を確保できない。
さらに、アフターサービスにかかるコストを抑えないと収益を圧迫するのは目に見えている。
管理人TomTomは以前から考えているのだが、クルマを楽しもうとする人に自動車メーカーだからこそ提供できる情報というものがあるはずだ。
それを双方が有用に利用できる環境を用意すれば楽しくクルマに乗ることができるのではないかと考えている。
安全に関わることだし、クルマそのものの保証にも関わることなので簡単には行かないだろうが、将来的にこうした情報共有ができれば良いと思う。
今回トヨタがクラウンとカローラスポーツに積んだコネクティッドカーは、厳密に言えばこうした突っ込んだ情報の流通ではないが、一歩前進では無いだろうか。
自動車メーカーとしては、そのクルマのあらゆる情報が手に入る、ユーザとしては便利なサービスを受けることができる。
だがよく考えると、ユーザにとって現在実用化された内容はスマホでも入手可能な情報が多くなっている。
まだまだ自動車メーカーが受ける情報量のほうが圧倒的に多いと言わざる負えない。
こうした提供する情報と提供される情報のバランスを取るということが、これから必要になるだろうと思うのだ。
今回はこのへんで
では