シーテック2014の際にトヨタのナビである「T-Connect」のアプリ開発企業数の発表があった。
ご存知のように「T-Connect」は独自のアプリをインストールして動かすことができる機能を持っている。いわばナビがスマートフォン化したような感じなのだ。
「T-Connect」はどれほどのマーケットになるのだろう
トヨタの発表によると200社から申し込みがあり、現在では17種のアプリがリリースされているということだ。これが多いと見るか少ないと見るかは判断の前提を整理しないといけない。
単にソフトを作る身になって考えてみると少しだけ見えてくる。 アプリが有料か無料かでビジネスモデルは異なる。
無料なら何かのプロモーションまたは宣伝に使われるということだ。その際でも見たり使ったりしてくれる人の数が多いほど良いのは容易に想像できるだろう。つまりプロモーションや広告として費用対効果があるかどうかなのである。
一方アプリが有料の場合は、単純にいくつ売れるかが問題となる。売れた本数で収入が決まるので、それで開発費がペイ出来るかどうかである。
いずれにしてもソフト屋の目から見ると開発会社の200社というのはよく集まったほうであろうと思う。仮に「T-Connect」を搭載したナビが1万台動いているとしてもそのパイは小さいと言わざるおえないと思うのだ。まぁスマートフォンと連動しスマートフォン側にインストールして利用するパターンもあるようだから一概には言えないが、バカ儲けできる数ではないと思う。
と言うことはトヨタにおつきあいして登録したか、話題性を期待したかと言うところであると思う。
ソフトの開発には当然お金がかかるのだから、いずれにしてもきちんとしたビジネスモデルが必要だ。少し長いスパンで見ないとこういったインフラも関係するビジネスモデルは早急に結論を出せないだろうと思う。
一つのビジネスモデルとして追っかけてみようと思う。
今回はこのへんで
では
